リモートワーク・在宅勤務を継続中の自分にとって、とてつもなく危機的なニュース記事が出てきました。
マイクロソフトが自社従業員6万人を対象に調査したところ、リモートワーク導入前後で社員同士のコミュニケーション方法がメールやチャットなどの方法に頼りがちになり、もろもろの結果生産性が低下したとのことです。
以下はニュース記事の引用文となりますが、非常に耳の痛い話です。。。
リモートワークによって従業員のコミュニケーション方法が変化し、以前よりもメールやインスタントメッセージなどの非同期通信（リアルタイムではない通信）への依存度が高くなり、音声や動画の通話などの同期通信への依存度が低くなった。会議と通話の合計時間は、パンデミック前より5％減少した。これらの調査結果から、「企業は生産性とイノベーションに影響を与えないように、従業員が新しい情報を取得してグループ間で共有できるよう積極的な対策を講じる必要がある」とMicrosoftは提言する。
Microsoft、リモートワークの影響を約6万人の従業員で調査した研究論文発表 – ITmedia NEWS
自分のリモートワーク現状
マイクロソフトの見解に示されている通り、確かに社員同士のコミュニケーションはメール・チャット中心になりつつあります。
電話・Web打合せによる調整ももちろん利用しているものの、ちょっとした質問や依頼、報告などは圧倒的にメールベースでの連絡が主体となっています。
また、上司の目、同僚の目が届かないことをこれ幸いとベッドに寝ころび動画サイトを見ながらたまにメールチェックするといった本来会社に行っている際にはありえない態度で業務時間を過ごすこともしばしばあります。
リモートワークが始まった当初こそは緊張感もあり、届いたメールに対して3分以内にチェックをかけることを心掛けるなどまじめな態度で業務にあたっていました。
ただ、同僚の反応が悪かったり、明らかに「こいつはたらいていないだろ…」という状況を感じるうちにいつの間にか自分も感化され、モーレツななまけ癖がついてしまいました。
リモートワークの功罪
とは言え、コロナ禍が現在進行形で世間にはびこっている状況下、リモートワークのすべてが悪というわけではなく、+の面 －の面双方が当然あります。
リモートワークの功
リモートワークがもたらした当社の場合での企業・従業員の+面は以下といったところでしょうか。
- 通勤時間を極限まで減らすことができ、肉体的 精神的負担を軽減。
- 通勤費の削減により企業の負担が減少。
- 感染症などの人が集まる問題を解消。
- 煩わしい、嫌いな人間との直接的な接触を避けられストレス軽減。
- 今まで利用していなかったツールを使いこなせるようになった。
とまぁ、どうしても従業員目線でのメリットが多くなってしまいましたが、従業員側のストレスや負担が減ることで、企業側も離職率の低減につながって結果目に見えずらいながらも+があったと思います。
問題は、どれだけまじめにリモート中業務にあたる人間がいるか、生産性を維持できるか、というところです。
リモートワークの罪
功罪と謳う以上、罪についても言及せねばなりません。
こちらについては自分で書いおきながらあれですが、目をそむけたくなる内容です。
- 従業員の生産性が低下。
- サボる。
- 企業としての競争力低下。
- 管理者の管理業務の増大。
- 業務外の活動（アルバイト、副業）を可能にしてしまう。
- 企業に対する帰属意識の低下。
- 一部の人間の負担増加。 etc…
目も当てられません。。。
もちろん上記のデメリットは自分が感じた内容ですので全く違う、当てはまらない、という方もいらっしゃるでしょうが、きっとそういった方々は少数ではないかと思うのです。
というのも結局人間である以上、楽したい、楽しくありたいと願うものです。
そこにリモートワークという桃源郷が突然現れれば、多くの人間はそのビッグウェーブに飲み込まれるものです。
リモートワークが始まる前までは、手前味噌ですがそれなりに周囲の評価も悪くなく、いたってまじめな社員という評価でしたが、この1年で明らかに業務遂行能力が低下したと感じており、実際昨年度の評価は低下傾向にあり「ある程度」まじめくらいではこのリモートワークという甘美な働き方にあらがえないと思います。
記事のもたらす影響の考察
今回の記事がもたらす影響は、現時点では軽微なものでしょう。
いくら生産性が通常出勤時と比較して低下している、という結果をマイクロソフトが結論づけてもコロナがなくなるわけではありませんし、リモートワークができるインフラを用意した企業はそれを早々にゴミのごとく切り捨てることは難しいでしょう。
ただ、現在のリモートワークの在り方に一石を投じたことに変わりなく、特に日本国内ではワクチン接種の2回目完了者も50％を超えたという話ですので、緩やかに以前の状態に戻る可能性をはらんでいると考えます。
もしそうなった場合、各企業はどういった影響がでるのか、そういった切り口で考えると、やはり鉄道系は復調するんですかね。
物流を担っている以上なくすわけにはいきませんが、今回のコロナ禍でもろにダメージを受けた業界の一つで、東海旅客鉄道の株価もコロナ前の水準にはまだまだ戻り切っていません。
2019年12月ごろは22,000円前後といったところですが、コロナ禍の顕在化とともに大幅に株価は低下し、現在でも16,000円台近辺までにとどまっている状態で、およそ30％程度棄損した状況です。
こういった産業については、今回のニュースなどを少しずつ積み上げることで業績も+働いていくかもしれません。買い時か？買い時なのか？
まだまだコロナの危機は去っていませんが、そろそろその後を見据えて公私とも考え方や身の振り方を見直さなければならないかもしれません。
以上
